AOYAMA RECRUITING



EMPLOYEE & BENEFIT
ワーク&ライフバランス
企業人としても、一人の人間としても豊かな社員であってほしい。それが青山商事の願いです。
全社員が入社から
退職までずっと利用できる制度
  • 休暇
    1年を通して107日間(2024年度より110日へ変更)の休暇日数を用意しており、当社では業務の繁忙期と閑散期で休暇日数を月ごとに設定しています。例えば気候の暑い7月~9月の期間はアパレル業界全体の閑散期であるため、34~36日間の公休を取得することができます。
  • 半日休日
    半日(4時間労働)を月に2回に分けて取得することができます。
  • 有給休暇
    年次有給休暇制度について
    有給休暇日数は勤務年数によって付与される日数が異なります。
    ※当年付与日数の未使用分は1年のみ繰り越しが可能です。
  • 半日有給休暇
    4時間勤務を行うもので、半日有給休暇を取得した場合は0.5日の有給休暇を取得したことになります。
    (※年度内 10日分、20回まで)
  • 時間有給休暇
    勤務時間内であれば、どの時間帯でも有給を1時間単位で取得することができます。
    (※年度内 5日分、40時間まで)
  • 社宅制度
    入社後の制度として『総合職』はS登録(全国勤務)またはA登録(希望エリア内勤務)、そして『地域限定職』はB登録(転居を伴う転勤なし)を選択できる転勤登録制度があります。
    転勤登録制度でS登録・A登録を選択した総合職の社員は、自宅または社宅から勤務し、遠方の場合には基準賃料までの借上げ社宅の家賃の50%を会社が負担します。
ライフステージに合わせて
申請できる制度
  • 結婚
    短時間勤務(結婚)
    入籍から10年以内の間、6時間または7時間勤務で働くことができます。
    結婚休暇
    入籍したら7日間の休暇が付与され、この休暇を結婚式や新婚旅行に活用する社員が多いことが特徴です。
    結婚祝い金
    結婚届申請をすると初婚に限り、祝い金として会社から支給されます。
  • 妊娠
    短時間勤務(妊娠)
    妊娠発覚後、産前休暇に入るまで6時間または7時間勤務で働くことができます。
    産前休業
    出産予定日の6週間前から産前休業を取得できます。
    出産育児一時金
    出産にかかる費用の経済的負担軽減のために、健康保険より支給されます。
  • 出産
    産後休業
    出産日の翌日~産後8週間に産後休業を取得できます。
    出産手当金
    産前産後休業中の経済的負担軽減のために、健康保険より支給されます。
  • 育児休業
    出生時育児休業(通称:産後パパ育休)
    産後休業を取得していない男女で出生後8週間以内の子を養育する従業員は、この期間に28日間まで産後パパ育休を取得できます。
    育児休業
    1歳未満の子を養育する従業員は、育児休業を取得できます。
    女性:産後休業終了翌日~子が1歳に達する前日まで
    男性:配偶者の出産日から子が1歳に達する前日まで
    ※その他、パパママ育休プラスも取得可。
    育児休業延長
    保育所(認可)に希望しているが入所できない場合等は延長ができます。
    育児休業給付金
    休業中の経済的支援のために雇用保険から支給されます。
  • 仕事復帰
    出産祝い金
    出産届申請をすると祝い金が会社から支給されます。
    短時間勤務(育児)
    育児休業から復帰後、子が小学6年生の年度末まで6時間または7時間勤務で働くことができます。
    看護休暇
    子の予防接種や健康診断、急な病気の際に取得できます。
    ※子が1人の場合に1年間につき5日まで(2人以上で10日まで)
  • 介護
    介護休業制度
    家族が要介護状態にある場合、家族1人につき通算93日まで休暇を取得できます。
    介護休業給付金
    休業中の経済的支援のために雇用保険から支給されます。
    介護休暇
    家族が要介護状態にある場合、家族1人につき1年間で5日(2人以上で10日)取得できます。
    介護短時間勤務
    利用開始の日から3年間、6時間または7時間勤務で働くことができます。
安心できるサポート体制
「ウーマンアドバイザー」
社内で選任されたスタッフが、福利厚生の手続き方法や結婚・出産・育児に際した、仕事との両立についての相談を受け、個人個人に合ったライフワークプランを一緒に見つけるサポートをしてくれます。
ウーマンアドバイザーのおもな仕事
キャリアアップサポート
・福利厚生の各種手続きの案内や、産休~育休~復帰までのスケジュールプランを提案。
・気軽に相談できる窓口として、働く女性スタッフを電話や面談などでサポート。
ライフイベントに対する支援制度の情報共有
各研修や会議などの場で、ライフイベント支援のケーススタディを情報共有し、社員間の相互理解と制度への関心を深められるように取り組んでいます。