RECRUITING 2022



TOP MESSAGE
自信と誇りを胸に、
“働く人のために働こう”
青山商事株式会社
代表取締役社長
青山 理
OSAMU AOYAMA
  • 様々な事業を通じて社会に貢献を
    当社は事業領域の拡大というビジョンのもと、「洋服の青山」「ザ・スーツカンパニー」などビジネスウェア事業の安定成長を図りながら、カジュアル事業、飲食事業、フィットネス事業などのFC展開や、カード事業、印刷・メディア事業、その他の新規事業の拡大を進めています。青山商事グループは、こうした多様な小売・サービスを通じて社会に貢献できる企業を目指しています。

    創業56周年、ビジネスウェア市場のリーディングカンパニーとして成長してきた当社ですが、その強みである「販売力・店舗開発力・商品調達力・品質へのこだわり・顧客基盤」を活かせるフィールドがあれば、意欲的に新しいステージへと挑んでいきます。その例として飲食事業の「(株)glob」を設立したり、総合リペアサービス事業「ミスターミニット」やサーフ雑貨・インテリアショップの「WTW(ダブルティー)」をM&Aで子会社化したりするなど、様々な新規事業を手掛けてきました。
  • 次の時代に向けた新たな取組み
    少子高齢化や生産人口の減少といった「人の問題」や、オフィスファッションのカジュアル化、シェアリングエコノミー、カスタマイズ化、ECの拡大といった「消費行動の変化」など、当社グループを取り巻く環境は大きく変化しています。

    当社では、こうした事業環境の変化に対応し、持続的な成長を実現していくために、ビジネスウェア事業の「変革と挑戦」と、第2・第3の柱となる「次世代事業の創造と育成」、そして、それらの実現のための基盤整備として「デジタルシステム投資」「新人事制度の定着化」や「デジタルシステム・物流構築」にも力をいれていきます。
    具体的にビジネスウェア事業では、まず拡大余地の大きなレディス事業のシェアアップを図っていきます。2016年春には当社のレディス専門店「ホワイト・ザ・スーツカンパニー」を出店して沢山の働く女性のお客様から反響を頂きました。出店の加速や幅広い層に合わせた品揃えの強化、顧客の囲い込みとSNSなどの販売ツールを活用することなどで、更なる売上拡大を目指します。
    また法人戦略として、新規提携企業の更なる開拓を進めるとともに、法人担当を増加しユニフォーム市場、学生服の拡大を進めていきます。
    更に、デジタル戦略として、ネットと実店舗が融合した次世代店舗「デジタル・ラボ」の出店を進めていくとともに、拡大余地の大きなオーダースーツ事業「ユニバーサルランゲージメジャーズ」を筆頭にオーダー事業のシェアアップを図ります。
  • 青山の挑戦・変革 ~A→chance~
    創業56周年、当社は様々なことに挑戦し、失敗と成功を繰り返してきました。
    どんなこともチャレンジしてきた当社だからこそ、当社は何をやる会社であるのか、何を使命としているのかを分かりやすく整理し、社員が自信と誇りをもって当社で仕事をしてほしいという思いで、《青山マインド》“働く人のために働こう”を策定しました。この言葉には衣料のみならず、働く人を応援することは何でもやっていこうという思いが込められています。
    今後の業容拡大のためには人材採用と役職者育成の強化が重要です。そのためには、会社とともに人も成長しなければなりません。当社には多様な仕事が用意されています。新しいこと、難しそうなことに挑戦したい人、成長したい人を求めていますし、社員の意欲を尊重する社風は人事制度やキャリアにも強く反映されています。
    創業100周年を目指し、次の50年に向けて皆さんが仕事を楽しくするために明確な目標を持ち、青山商事グループの可能性を共に考えていきましょう。また、目標に向かって素直な人、まっすぐな人が最後には成功し、自分らしく活躍することができます。
    今後さらに拡大していく青山商事グループで、皆さんが楽しく働かれることを心から願っています。
ESGへの取組みと実績(一部)
  • 環境
    エコ商品開発
    リサイクルポリエステル繊維
    「ECOPET®」を使用した商品などの開発。
    資源保護
    スーツ等のハンガー納品によるダンボール等の梱包資材の削減。
  • 社会
    ワーク&ライフバランス
    半日有給休暇制度、時間単位有給休暇制度、ノー残業デー。
    働く女性支援
    女性の働き方を支援するウーマンアドバイザーの選任。結婚、育児のための当社独自の短時間勤務制度 (実働6時間) として、入籍後最大10年間、もしくは小学校6年生まで申請が可能。
    男性の育児参加推進。
  • 企業統治
    グループ経営体制の整備
    コーポレート・ガバナンスの
    一層の充実